土層強度検査棒

土層強度検査棒

土層強度検査棒の取り扱いが弊社から「株式会社地盤リスク研究所」へ変更になりました。

株式会社地盤リスク研究所

土層強度検査棒とは

土層強度検査棒をつかうと、ひとつの斜面でも多様な強度分布があることがわかります。動的コーン貫入試験との違いは、現場調査スピードが著しく速いということと、c・φという強度が計測できる点です。(逆に換算N値は計測できません)
画像を参照すると普通の斜面(健全な斜面・伐採跡地)はc=10kN/m2、φ=25度程度ということがわかります。雪害による根返り地や、崩壊斜面周辺の落ち残り部の強度はうんと小さく、c=4～8kN/m2、φ=15～20度まで低下します。そして表層崩壊が起きます。表層崩壊が起きた場所は強度が高く、c=14kN/m2、φ=30度程度となります。こういう強度の輪廻を経て山地斜面は徐々に侵食されていきます。崩壊跡地のみに法枠工で法面保護を実施することは、この強度分布から見れば、必ずしも合理的ではないことがわかります。

強度がわかるので、ゾーニングした箇所ごとに精度の高い安定計算ができます。どの個所に対策工を設置すべきかということが細かくわかるので、従来型の対策とは一味違う対策工を設計できます。

調査手順

貫入強度

貫入強度貫

入力から土層の強度を推定します。貫入抵抗値Ndkは、スウェーデン式サウンディングによる換算N値と相関があります。また斜面用簡易貫入試験によるNc値や、地盤工学会の簡易動的コーン貫入試験のNd値とも相関があります。人力での貫入ですので、簡易貫入試験のNc値換算で、約10～15程度以上の固い地盤には入りません。しかし、一般的な表層崩壊はNc値約5程度以下で起きるので、表層崩壊の調査用としては十分です。(貫入強度を得るためには、計測キットが必要です)

多点土層厚計測→土層厚ゾーニング

土層厚分布

短時間で土層厚を計測できるので、多点のデータが得られます。土層厚の分布と、地表の状態(風倒木地、崩壊地等)の要素でゾーニングして、それぞれの場所を代表する地盤強度を計測します。(土層厚のみであれば、土層検査棒ロッドセットのみで可能です。このとき、複数台の土層検査棒ロッドセットがあると効率的な調査ができます)

ベーン試験→粘着力ｃ、内部摩擦角φ強度ゾーニング

地盤強度c・φ

土層厚を計測した後、先端をベーン試験型に付け替えて荷重計とトルクレンチで強度測定します。これで、c・φ値を得ることができます。
※解析に際して、孔壁とロッドの摩擦によるトルク補正、ロッド自重による上載荷重補正を行います。

サンプルデータ、報告書

先端コーンの形状

土層強度検査棒とSS試験・簡易貫入試験とのコラボ

盛土地盤強度計測

解析に必要な強度は、側部強度(盛土中ほどの強度で代用)および底部強度

土層強度検査棒を用いることによって、盛土のｃ・φが得られます。しかも、地中洗掘によって不撹乱試料採取が困難な盛土底部の強度を原位置で計測できます。しかし、宅地盛土は一般に表層部が締め固められているため、人力を反力とする土層強度検査棒を圧入することはほぼ不可能です。ここで、穴をあけるためにスウェーデン式サウンディング試験機や簡易貫入試験器を用います。これで安定計算に必要な強度が揃います(下表は実際の計測例)。

参考資料

既存斜面・既存擁壁の健全度調査への活用

盛土の維持管理に適した調査・評価法の提案

土検棒ユーザー会員の特典

太田ジオリサーチから土層強度検査棒をご購入いただくと自動的にユーザー会員になり、サポートページから解析用データシートや技術情報などの特典資料をダウンロードすることができます。
また、ユーザー会員の皆様には、サポート情報をメルマガでご案内しています。購入したのにメルマガが届かないという方は、太田ジオまでご連絡ください。

土検棒ユーザー会員ページ(認証あり)

特典1：最新のデータ解析用ワークシート

土層強度検査棒にはマニュアルはありますが、解析シートなどは自己作成しなければなりません。太田ジオは買ったその日から使えるように、エクセルファイルで計算シートをお渡しします。

計算シートv4(エクセル)・実施例計算シートV3(エクセル)・フローチャート(ビジオ)・サンプル報告書(ワード)ファイルは自由にダウンロードしていただけます。また改変も自由ですので、貴社オリジナルの解析シートを作ることができます。

特典2:土層強度検査棒使用に関するTips(役に立つコツ、豆知識、小技)

土層強度検査棒のみで技術提案をしていたのでは差別化ができません。他の装置やソフトと組み合わせると面白い技術提案が可能になります。

使用上の注意(失敗例など)、計測キットの使用上の注意点、土層強度検査棒で得られたc・φと標準偏差oを用いて崩壊確率を計算する方法、業務に役立つソフトウエアやハードウエア(計測装置など)のホットな情報。iPadを使って現地でc・φ計算まで行う方法なども掲載しています。

特典3:土層強度検査棒に関する技術文献・資料等

土層強度検査棒は統計処理可能な数のデータが取得できるので、これまではできなかった技術提案が可能になります。

サンプルデータ(実測例)、土木研究所資料、土木技術資料。改訂中の新基準等への組み込み見込みや、東日本大震災の被災地で実測した報告例などを紹介。未公表事例もご紹介します。非公開資料ながら、それがないと仕事ができない通称「グレイブック」も。

特典4:技術提案例

盛土の維持管理に適した調査・評価法の提案、土層強度検査棒データを用いた崩壊確率による防災投資判断方法や、簡易な現場透水試験装置と土層強度検査棒との組み合わせ提案など。

特典5:耳よりな話

まだほとんどの人が知らない情報を、ユーザー会員様限定でお知らせします。

特典資料活用例

たとえば、あなたの知り合いが自宅の斜面の安全性が気になり、あなたに調査を依頼したとします。あなたは、安定計算をして安全率1.2になったから大丈夫だと説明しました。あなたの知り合いは、「安全率1.2って安全なの？危険なの？ 安全だとするとどれくらい安全なの？ 大雨でも安全なの？」と聞きました。さて、あなたは安全率1.2をどう説明しますか？

「日雨量300ミリ級の雨なら崩壊確率20%」なら分かってもらえるんじゃないかと思います。

崩壊確率を算出するためには、統計処理できるだけのデータ量が必要です。(3つ以上)

価格表

表層土砂層厚は「土層強度検査棒ロッドセット」で計測できます。貫入強度およびc・φ計測には「計測キットセット」が必要になります。

調査手順例

1. 地表踏査による地目分類
2. 地目ごとの土層深計測
3. 地目・土層深でゾーニング
4. ゾーニングされた箇所毎に強度計測

上記の調査を効率的に実施するためには、土層強度検査棒3セットで先行調査し、そのうちの1セットに計測キットを取り付けて強度計測をするのがおすすめです。

盛土造成地でのご利用の場合(5m以上の深度)や、表土厚を先行して多点で計測し、その代表点で強度計測するなどの用途の場合には、割安セットがお得です。

人力で押しこむため、硬質地盤や深度が深い箇所の強度計測を行う場合には、別の手段(簡易貫入試験、スウェーデン式サウンディング、オーガー等)で穴をあけることが必要となります。

セット価格

※見積依頼をご送付ください。「勉強」させていただきます。
※当社から出荷するロッドセットは、タップとダイスを用いてネジを再調整した後にお送りしています。ネジの不具合が無いようにしてありますので、到着後すぐにお使いいただけます。

消耗品価格

※太田ジオユーザーの方の消耗品注文は特別割引しますので、見積依頼をお願いします。

レンタル料

※期間は「使用期間」です。運送日数は含みません。また、表に無い期間をご希望の場合には、その旨お知らせください。見積り時に考慮させていただきます。
※解析用ワークシートや、マニュアルなどの電子資料をCD-ROMでご提供します。
※レンタルの場合にも、ユーザー特典の解析用ワークシートや、マニュアルなどの電子資料をCD-ROMにてご提供いたします。
※土検棒ユーザーページへのパスワードはレンタルではご提供いたしません。
※予告なく価格を改定する場合がございます。

内容品

土層検査棒ロッドセット

ロッド500mm×9本、ロッド450mm×1本、貫入コーン×2個、ハンドル×1個、スパナ2×個、ロッド持ち運び袋×1枚

計測キットセット

トルクレンチ×1台、テンションゲージ×1台、スパナヘッド×1個、取り付け高ナット×1個、羽根付き貫入コーン×1個

※盛土造成地でのご利用の場合(5m以上の深度)や、表土厚を先行して多点で計測し、その代表点で強度計測するなどの用途の場合には、割安セットがお得です。
※人力で押しこむため、硬質地盤や深度が深い箇所の強度計測を行う場合には、別の手段(簡易貫入試験、スウェーデン式サウンディング、オーガー等)で穴をあけることが必要となります。

土層検査棒の見積もり依頼について

見積依頼書にご記入の上、印刷したものを弊社のメールまたは、FAXにてお送りください。

公表されている技術資料

土木技術資料 45-1(2003) 土層深と土層強度の簡易測定技術による斜面崩壊危険個所の抽出 (土木研究所　地質チーム 佐々木靖人)

土木研究所資料 第4176号 土層強度検査棒による斜面の土層調査マニュアル(案)(平成22年7月)材料地盤研究グループ 地質チーム

※土層強度検査棒の製作・販売は、独立行政法人土木研究所との間に「特許を受ける権利実施許諾契約」を締結し行っております。